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精美の食べ物ブログ！くら寿司 新世界にインバウンド狙い新店舗
食品新聞 3/26(火) 9:09配信
くらコーポレーションは18日、大阪・新世界にインバウンド観光客をターゲットとした新店舗「無添くら寿司 新世界通天閣店（大阪市浪速区）」をオープンした。大阪のシンボル通天閣から約60mに位置する立地で、店舗外壁には回転レーンをイメージした巨大なオブジェを設置しSNS映えする店舗を演出。アメリカの店舗で一番人気の「ゴールデンクランチロール」を期間限定で発売する。
同社として初のインバウンドをメーンターゲットした店舗。通天閣周辺および新世界は外国人観光客が多く訪れ撮影スポットとなっており、回転寿司店のアイドルタイムである14時～17時の時間帯にも来客が見込めると想定している。
店舗では多言語対応の自動案内機を設置、また客席のタッチパネルも多言語に対応する。また多言語対応できる従業員は名札に対応できる言語を表示する。このほか同社店舗では初めて無料Wi―Fiを設置し外国人観光客の利便性を図る。
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精美の食べ物ブログ！「腸活」といえばヨーグルト? 9割が回答
HintPot 3/25(月) 8:10配信
日々春を感じつつも、寒暖差が激しいこの時期、新年度も控えており、日ごろの体調管理に気を付けている人も多いかと思います。近年では、健やかな体を目指すために、腸内環境を整える「腸活」という言葉をよく耳にします。このほど、総合マーケティング支援を行なう「ネオマーケティング」が「健康と腸活」をテーマに実施した全国調査（20～60代男女1000人対象）の結果によると、3人に1人がこの「腸活」を実施しているとのこと。幅広い年代で「腸活」意識が高いことが分かりました。さらに食べ物でどんな「腸活」をしているのかについては、ヨーグルトが圧倒的多数、次いで納豆、チーズという結果に。アンケートの調査結果をもとに紐解いていきたいと思います。
腸活実施者の約9割はヨーグルトを食べていた
やはり腸活で食べるものといえば、発酵食品ですよね。アンケートでは「腸活」実施者にどんな食べ物で腸活をしているか聞いたところ、圧倒的多数で「ヨーグルト」と回答。なんと89.0%にも及んでいます。次いで「納豆」69.0%、「チーズ」50.2%、「キムチ」36.2%という結果となりました（表1）。
また頻度を調査したところ、約4割の人が毎日ヨーグルトを食べていると回答（表2）。日本の朝食のイメージが強い納豆と比べるとおよそ2.6倍もの人が、毎日ヨーグルトを食べている計算です。
ヨーグルトを食べて腸活の効果をはっきり実感している人は1割半
多くの人が腸活のためにヨーグルトを食べている一方で、実際の「腸活」としてヨーグルトを食べ始めてから「風邪をひかなくなった」「体調が改善された」など、日頃から効果効能を実感しているかについては、「実感している」が15.0%、「どちらかといえば実感している」が43.2％に。
腸活をしている人のなかで、「実感している」とはっきり実感している人は、1割半とそれほど高くないようです。
食物繊維をたくさん含む食品と摂取するのがコツ
ヨーグルトに含まれている菌として、乳酸菌やビフィズス菌などが体や腸にいい働きをする善玉菌として知られていますよね。一体、善玉菌はどんな働きをするのでしょうか？
しらはた胃腸肛門クリニック横浜院長の白畑敦先生はこう解説します。
〇善玉菌の主な働き5つ
1、病原体の体内侵入を排除し病気を防ぐ
2、私たちの体は食物繊維を消化する能力はなく腸内細菌がそれを消化してくれる
3、体に必要なビタミンB2、ビタミンB6、ビタミンB12、葉酸、パントテン酸、ビオチン、ビタミンKなどの有用なビタミン類や短鎖脂肪酸の生成
4、幸せ物質や幸せホルモンといわれるドーパミンやセロトニンの合成に関与
5、免疫力のおよそ70％が腸内細菌と腸粘膜細胞の働き
「腸内細菌は善玉菌、悪玉菌、日和見（ひよりみ）菌に区別され、乳酸菌やビフィズス菌などの善玉菌は健康人でおよそ20％を占めています。善玉菌が好むものはヒトでは消化しにくい水溶性食物繊維やオリゴ糖などの炭水化物です。しかし、炭水化物の多くは小腸で吸収されてしまうため、腸内細菌がたくさん生息している大腸までは届きにくいのです」と白畑先生。
より腸活の効果を実感するためのヨーグルトの食べ方について「簡易に安価に摂取できる多種類の腸内細菌（善玉菌）を含むヨーグルトと、食物繊維を多く含む食べ物と組み合わせることで、より効果的な食べ方ができるのではないでしょうか」とコメント。
腸活でヨーグルトを食べる人は、参考にしてみてください。
白畑 敦(しらはた・あつし)
1977年、山形県生まれ。昭和大学医学部を卒業後、病院勤務を経て、2017年しらはた胃腸肛門クリニック横浜を開業。専門は便秘専門外来、消化器、排便機能障害。各種メディアへの出演や寄稿を行うなど多方面で活躍中。
精美の食べ物ブログ！ＡＹＡ世代 岸田徹さん 長いトンネルに一筋の光
産経新聞 3/20(水) 12:07配信
１５～３９歳頃までの思春期と若年成人（Ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔ ａｎｄ Ｙｏｕｎｇ Ａｄｕｌｔ）を指すＡＹＡ（アヤ）世代。この世代のがん患者には進学、就職、結婚、子育てなど、中高年とは違った課題が存在する。彼らは何を悩み、どう生きているのか。第１回は、がん患者のインタビューをインターネットで生配信するＮＰＯ法人「がんノート」代表理事の岸田徹さん（３１）に聞く。（永井優子）
■２５歳でがん告知
社会人２年目の２５歳の春、首に腫れ物ができました。近所のクリニックでは原因は分からず、会社の健康診断も異常なし。半年ほど過ごすうちにソフトボール大まで腫れが大きくなり、体調も悪くなった。いくつかの病院を経て、胎児性がんという希少がんで、胸やおなか、全身に広がっていると告知されました。当時の貯金は９１３円。治療費は親や友人に借りて乗り切りました。
抗がん剤でがんが縮小し、首と胸の腫瘍を取り除く手術の後、突然息ができなくなるハプニングがありました。死を覚悟したとき、社会に何か貢献したい－と強く思ったのです。ブログで闘病記を書き始め、ネット生放送にゲスト出演した体験をヒントに、「がんノート」に発展しました。
■３つの特徴
ＡＹＡ世代には３つの特徴があると思います。お金や性、家族、学校のことなど一歩踏み込んだ情報が不足していること。そして、ロールモデルとなるような人の情報が見つからないこと。個人のがんブログも、社会復帰したら更新が止まるなど、「その後」どうなったのか一番知りたいことが分からない。最後は、同じような境遇の患者さんに出会えない孤独感です。
「がんノート」はこれらの解消を目指しています。患者さんも体験を隠しているのではなく、出す機会がないだけ。インタビューで、将来の見通しとなるような患者さんの生身の姿を見てもらう。場所は違っても同じ時間でつながっている、孤独ではないと実感してもらうため、生放送にこだわっています。月２回ほど実施し、昨年１２月には１００回を数えました。
■射精障害で絶望
僕自身、がん宣告よりもショックだったのは、手術で射精障害を患ったことです。子孫を残せないなら、男として生きる価値はあるのだろうか。医師に聞いても様子をみようと言われ、ネットを検索しても性に関して何の情報も出てこない。こんなにも絶望するのかと思いました。
数週間検索して、僕と同じ手術を受け、同じような後遺症を患った方の奥さんのブログを見つけました。メッセージを送ると、「３カ月で自然に治りましたよ」という返事があった。そこで初めて、長いトンネルの中に一筋の光が見えた気がしました。「治る可能性があるかも」「自分一人ではない」という前向きな情報が、がん患者には何より必要なのです。
妻とはお互いがん患者と知ってゴールインしました。後遺症は治っていませんが、最初の抗がん剤治療の前に、性機能への影響について説明を受け精子保存をしています。子供が持てるかどうか、これから夫婦で調べていきます。
精美の食べ物ブログ！ネスレやコカ・コーラが示す食品業界での「革新」の重要性
Forbes 3/14(木) 15:00配信
「ネスカフェ」や「ネスプレッソ」に加え、新たにスターバックスのブランド商品24品目の販売を開始したネスレは、自社がチョコレートだけを扱う企業ではないことを消費者に知ってもらいたいと考えている。
「栄養と健康、ウェルネスに関する他社にはない戦略」を掲げるネスレのウルフ・マーク・シュナイダー最高経営責任者（CEO）によれば、同社は化粧品のネスレ・スキン・ヘルスやハムなどが中心のヘルタの他、いくつかのブランドについて「戦略的見直し」を行う方針だ。こうした見直しは、「有意義な革新」の一環だという。
ネスレは食品・飲料業界において、従来とは異なる方法でさまざまな取り組みを行い、影響を及ぼそうとしている企業の1社だと考えられる。また、そうした行動の必要性に気づいているのは、同社だけではない。
コカ・コーラは主力商品のダイエットコークに「ブルーベリーアサイー」や「ストロベリーグアバ」をはじめとする新たなフレーバーを加えている。さらに、大麻から抽出される精神活性作用のない成分、CBD（カンナビジオール）を使用した飲料の発売も検討。昨年は英国を拠点とするコーヒーチェーン、コスタ・コーヒーを51億ドル（約5670億円）で買収した。
大手が苦手とする「変化」
米国人は、1日当たり4億杯のコーヒーを消費するとされている。年間にすれば、1460億杯を飲んでいることになる。また、ビジネス・インサイダーによれば、コーヒーの市場規模は1000億ドルを超える。
食品・飲料業界の象徴的なブランドはいずれも、コーヒーでもその他のカテゴリーの商品でも、革新が重要であることを理解している。だが、世界有数のブランドでも、一部は苦戦を強いられている。
市場へのアプローチの方法について、自社ならではのやり方にこだわる企業は多い。従業員たちもその企業のシステムの中に組み込まれており、彼らがシステムから抜け出し、新しいことに挑戦するのは難しいことだ。革新的であろうとしたり、方向を変えようとしたりするのには大変な苦労がいる。
そのことを示す例として挙げられるのが、圧力にさらされている米キャンベル・スープだ。CEOが辞任し、アクティビスト（モノ言う株主）たちは主力商品の一部の売却を求めている。
大企業に必要なのは「自発的な変化」
企業の売上高の伸びや成長が鈍化すれば、アクティビストやヘッジファンドは経営に口を出し始め、企業に行動を迫る。企業とは大きく異なる方法で、売り上げを増やそうとするのだ。
例えば、イーベイ株の4％以上を14億ドルで取得した大手ヘッジファンドの米エリオット・マネジメントは同社株を入手するとすぐに、独自の事業計画を策定。チケット販売サイトのスタブハブの分割などを提案した（別の分野の企業だが、好例として挙げられる）。
企業が自ら変わらないのであれば、投資家たちが企業に変化を強いることになる。「食うか食われるか」の状況に追い込まれた経営陣には、「濃いコーヒー」が必要になるだろう。
一方、食品業界には、「カフェイン摂取」の必要もなく成長している分野もある。加工された不健康な食品とみられてきた冷凍食品が、自然食品のカテゴリーで売り上げを伸ばし始めている。米B&Gフーズは冷凍野菜のブランド「グリーン・ジャイアント」に有機野菜を使った新商品を加える予定だ。
変化を無視する企業は、変化の犠牲者になり得る。革新を目指す企業は、そこから利益を得ることができる。アクティビストたちが活動を強化し、より迅速な行動を強要しても、大企業の変化は遅い。
アクティビストらが常に正しいとは限らない。だが、大企業は変化すること、適応することに慣れていくための方法を見つけ出さなければならない。
コカ・コーラにとってそれは、コーヒー関連事業を手掛ける小規模企業を買収したり、新たなフレーバーを導入したりすることなのだろう。そして、ネスレにとっては、スターバックスのような成功しているその他のブランドと提携することなのだと考えられる。
「唯一確実なことは、変化は続くということだ」と言われる。少なくともこれは、近い将来に変わることはないとみられることの一つだ。毎朝カフェインを必要とする人がいなくなる可能性も低い。食品・飲料業界の一部には、もう少し濃くした「一杯のコーヒー」が必要な企業もあるということだろう。
Louis Biscotti
精美の食べ物ブログ！食品業界、4年ぶり値上げラッシュ 背景に恒常的な人手不足
日本食糧新聞 3/4(月) 20:00配信
食品業界が4年ぶりの値上げラッシュに突入している。日本食糧新聞調べでは昨年以降、約25業種が今春からの価格改定を表明し、今後も4～6月にかけて清涼飲料や即席麺などの大型カテゴリーを含む値上げの動きが一段と加速している。
前回2015年時は原料高騰が値上げの主な要因だったが、今回多くの業種に共通するのが物流費や人件費の上昇だ。10月には消費増税の実施も予定されることから、この機を逃せば価格改定の難易度は増す。未曽有の人手不足を適正なコスト転嫁で乗り切り、経営の安定化へ寄与することが期待される。
大手卸幹部は今回の食品値上げラッシュを「円安などによる原料相場の影響で値上げした直近の2015年、その前の2007年とは異なり、1992年の値上げ時と酷似した状況」と語る。
27年前となる1992年は、バブル景気の影響で人手不足が深刻化。業界規模で配送車両の手当てに苦慮するなど物流費の著しい高騰に見舞われた。今回の値上げも原料・資材費、燃料費などの高騰に加え、恒常的な人手不足による物流費や人件費の上昇を企業努力で吸収しきれなくなったことが背景にある。
酪農家の経営安定化も視野に入れた乳業界、設備改善費も織り込んで値上げする塩業界など固有の事情もあるが、実際、物流費の上昇は極めて深刻だ。
「メーカーには値上げ要因の4割が原料関係、物流費3割、人件費2割と聞いており、今回はとりわけ人手不足の影響が大きい印象」（前述の卸幹部）、「配送業者が提示する直近の価格は4トン車1台当たり1～2割も上がっており、拒めば即受けてもらえない」（地域卸）。
こうした情勢を受け、すでに年初から価格改定を実施したメーカーも多く、3月の冷凍食品やアイスクリームの値上げに続き、4～6月にかけて乳製品や清涼飲料、即席麺なども順次合流。節約志向が依然として根強い中、値上げの影響がどう出るかはこれからだが、増大するコストを正常に価格転嫁し、適正売価の浸透へ努める構えだ。
ただ売価を上げるだけでは消費への影響は免れないことから、消費者の理解を得るための施策を強化することも不可欠となる。「メーカーには新たな食べ方提案やコラボ販促、ターゲット層へ的確に訴える広告宣伝の展開といった援護射撃を期待」（卸幹部）するなど、売価上昇に左右されないよう、付加価値訴求を重視した取組みが一段と重要性を増しそうだ。
10月実施予定の消費増税で食品は軽減税率対象だが、生活者の節約志向はさらに強まる見込み。他の出費増が食品の消費に影響することも想定され、増税前に適正価格の浸透へ努めることで経営を持ち直したい意向だ。