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食品新聞 2/10(月) 11:40配信
ポッカサッポロフード&ビバレッジはスープブランド「じっくりコトコト」の冷製缶スープのラインアップを拡充するとともに俳優の横浜流星さんを起用した広告グラフィックを展開して春夏の小腹満たし需要を取り込んでいく。
同社によると、冷製スープ市場はここ数年、年々増加傾向にあり、「じっくりコトコト」冷製缶スープは12年の発売開始後、出荷量は8年間で約7倍の規模に拡大。ホット缶スープの大きな飲用理由が「温まるために飲む」ことに対し、冷製缶スープは“冷たいものを摂りたい”から飲むというよりも“簡単な食事の1品として”“小腹を満たしてくれる”“飲み物より栄養が摂れる”などの理由で、暑い時期に手軽に即飲できる小腹満たし・栄養補給商品として利用されているという。
これを受け、新コミュニケーションは「スープにしとこう!」をメッセージに掲げ、春夏の様々な食シーンに、素材のうまみとスープの優しさで心と体をいたわる冷製缶スープを訴求していく。ブランドサイトでは広告グラフィック撮影時のメイキング映像を公開する。
横浜流星さんの広告グラフィックは、季節に合わせて数種類を展開予定。“忙しい朝”“調子が出ない日”“暑い日のランチ”など様々なシーンで冷製缶スープの魅力を伝えていく。
商品ラインアップは「じっくりコトコト冷製コーンポタージュ」「じっくりコトコト冷製じゃがいものスープ」「じっくりコトコト冷製栗かぼちゃのポタージュ」の既存3品のデザインをブラッシュアップするとともに、より栄養補給イメージを想起できるよう「じっくりコトコト冷製トマトと9種の野菜スープ」を新発売する。
4品とも発売日は2月17日で、容器容量・価格は170mlリシール缶・税別124円。
食品新聞 2/7(金) 12:13配信
マルサンアイ(愛知県岡崎市、渡辺邦康社長)は3月1日から、豆乳市場のさらなる活性化を図るための4種の新商品を全国で発売する。健康志向の高まり、鍋など飲用以外の需要創出などで豆乳生産量は09年から10年連続で増加。品揃えを増やすことで、需要増による嗜好の多様化に対応していく。
新商品は、かき氷にして食べられる新シリーズ「豆乳飲料かき氷」の「れん乳風味」「れん乳いちご風味」に加え、ソイプレミアムシリーズの新フレーバー「シャインマスカットMIX」、豆乳をベースに大豆プロテイン、有機エンドウ豆プロテインを配合した「VEGAN PROTEIN MATCHA SOY LATTE」の4商品。
「豆乳飲料かき氷」は、製氷カップに移して冷凍庫で凍らせて、かき氷機で削れば、蜜なしでも濃厚なかき氷が楽しめる。また、パックのまま凍らして食べることもできる。
「シャインマスカットMIX」は、2種類のシャインマスカットをブレンドし、芳醇な香りと濃厚で上品な甘味が特徴。青臭みの少ない国産大豆「きぬさやか」を使用している。
「VEGAN PROTEIN」は1本で11gのタンパク質が摂取できる植物性プロテイン飲料。西尾の抹茶でラテ風に仕上げた。ベジプロジェクトジャパンのVEGAN認証を受けたヴィーガン、ベジタリアン対応商品。
食品新聞 2/5(水) 19:45配信
ハナマルキはこのほど、「液体塩こうじ」がイタリア・ベルガモのリストランテ、ダ・ヴィットリオで採用され、1月1日から1年間の期間限定でオリジナルメニュー、液体塩こうじでマリネしたスカンピのグリルの提供を開始した。
今回の液体塩こうじメニューの採用に当たり、ダ・ヴィットリオのシェフであるエンリコ・チェレア氏が「液体塩こうじ」の魅力を語るスペシャルムービーを3か国語で編集し、ハナマルキ公式ユーチューブで公開した。また、エンリコ氏がプロデュースした液体塩こうじレシピを同社ホームページで公開している。
12年から発売を開始した「液体塩こうじ」は、日本の伝統調味料である塩こうじを、同社独自の製法で液体化した。液体化により生まれる、計量しやすい、混ぜやすい、溶けやすい、焦げにくいなどのメリットで好評を博している。また、この利便性により、鍋料理やドリンクなど、利用できる料理のバリエーションが増え、定番調味料として定着しつつある。
食品新聞 2/5(水) 12:04配信
アタカ通商は2019年に牧草事業を切り離し収益の柱であるコーヒー生豆の輸出輸入・国内販売に集中している。牧草事業は元役員が設立した会社に承継された。
取材に応じた荒木守社長は「牧草事業を手放したことで年商約30億円のうちの半分が消えてしまい、コーヒーで少しずつ伸ばしていく戦略を立てている」と語る。
コーヒーの中で同社の強みであり今後も注力していくのがブルーマウンテンコーヒー。現在、ブルーマウンテンコーヒーを産地から買い付けできるのはジャマイカ政府に認定された会社に限られ、そのうちアタカ通商は源流の安宅産業時代からさかのぼると最古参となる。
アタカ通商は、元総合商社・安宅産業の5人社員がその事業のコーヒー事業と牧草事業を継承して1980年に設立された貿易会社となる。
「ジャマイカのコーヒー産業の復興を手掛けたコーヒー産業公社(Coffee Industry Board )に100万ドルの資金を日本で最初に融資したのが安宅産業。1988年に発生したハリケーン・ギルバートで農園が大打撃を受けた際には、ジャマイカコーヒー輸入協議会の一員として貸付を行い、長きにわたってコーヒー豆で返済していただいた」と振り返る。
ブルーマウンテンコーヒーの魅力については「生産エリアが限定され稀少であること、黄金バランスといっているが味・香り・コクのバランスがよい。これにはブルーマウンテンミストが影響しているのだと思う。霧がかかったと思うと30分程度で霧散してしまう。いろいろな産地を訪れたが、このようなところは他にはない」と説明する。
1967年の輸入開始時は、ブラジル、コロンビアなどの主要産地から等級の低い豆が多く流通したこともあり「相対的にブルーマウンテコーヒーはおいしいと評価された」。
現在、おいしさでは、パナマ・ゲイシャ種など他の産地が台頭する中、ジャマイカコーヒー輸入協議会の一員としてブルーマウンテンコーヒーの魅力発信を強化していく。
その点、産地を訴求するコンビニコーヒーの動きに期待を寄せる。「産地を謳うことは重要。これにより消費者はコーヒーの世界観がイメージしやすくなる。コーヒーは嗜好品であるためイメージも大事な要素となる」と述べる。
ブルーマウンテンコーヒーの主な販売先は大手・中堅のコーヒーロースター。小規模の自家焙煎屋に向けては世界各国のスペシャルティコーヒーをラインアップしている。
ブルーマウンテンコーヒーに次いで注力しているのはハワイアンコーヒー。
メインとなるハワイコナがキラウエア火山噴火で減産・高騰している中、同社はハワイ州でハワイコナ以外にもカウアイ島、マウイ島、オアフ島のコーヒーを多品種取り扱っている。
荒木社長は2001年12月から現職。安宅産業と安宅農水産で経理畑を歩み、アタカ通商創業時からコーヒーに従事。アタカ通商の初代社長は、安宅農水産でも初代社長をつとめた結城國英氏。
安宅産業は1904年(明治34年)、安宅商会として創業され、戦前から戦後にかけて官営八幡製鐵所の指定問屋4社の1社(安宅産業)となる。3600人の従業員を抱え、大手商社と肩を並べる規模であったが、1973年の第一次オイルショックで業績が傾き1977年10月1日に伊藤忠商事に吸収合併されて消滅した。
「イギリスのBP社から購入した原油をカナダのニューファンドランド・リファイニング・カンパニーで精製してアメリカに石油を販売していたが、原油が高騰し石油が売れなくなってしまった。BP社とは長期契約を結んでいたため、精製したものが貯まる一方、キャッシュが入ってこなかったと伝えられている」。
3600人の従業員のうち伊藤忠商事が引き取ったのは1050人。残りの2500人弱の多くは希望退職に応募。また一部は安宅産業の独自の商権を生かすためメインバンクであった住友銀行(当時)の主導で設立された安宅繊維・安宅木材・安宅建材・安宅農水産・安宅地所の5社に引き取られることになった。
この中で安宅農水産は好業績をおさめるも100%株主であったイトマン農水産部に吸収合併を要請され、その際、イトマン農水産部への転籍を拒んだ5人がアタカ通商を創業した。
安宅農水産はイトマン農水産として子会社で営業した後、イトマンに吸収合併。以降、そのイトマンと安宅繊維は住金物産(現・日鉄物産)に、安宅建材と安宅木材は住友林業に、安宅地所は総合地所にそれぞれ吸収合併された。
アタカ通商は安宅産業のDNAを受け継いだ唯一の会社といえる。同社の筆頭株主は創業当時から豊橋飼料となっている。
食品新聞 2/4(火) 8:01配信
アサヒ飲料は「ワンダ」ブランドから気分転換に特化したブラックコーヒー「X-BITTERブラック」を3月10日に新発売する。
深煎りした高級コーヒー豆に加えてホップエキスを使用することで「後に残る嫌な苦みではなく、現代のお客様の味覚にあった“うまい苦み”を追求した」(宮野款執行役員マーケティング一部長)。3日、都内でマーケティング戦略発表会が開催された。
働き方改革の推進により短時間での気分転換ニーズが高まると判断したことが開発の背景。
「一般的なブラックコーヒーにも“気分の切り替え”の価値はあるが、働き方改革などの社会変化が起こる中で、それにふさわしいものとして大胆にエッジを効かせることでブラックコーヒーとはある程度棲み分けが図れると考えている」。
容量は245gでショート缶を採用して休憩時間に飲みきってもらうことを想定した。
ショート缶は185gが一般的だが、コストパフォーマンス重視の流れや300人を対象にした外部調査の結果「185gでは足りないことが判明した」。
245gの容量はカフェチェーンのSサイズに相当することも商機と捉えている。
希望小売価格は税別115円。
ターゲットは30-50代の働く男性で自販機を中心に販売していく。大手コンビニにも導入される見通し。
コミュニケーションは、3月の発売時に商品認知を目的とした単独のTVCMを放映するほか、仕事中の気分転換ニーズと共感性のあるメディアでのデジタルコミュニケーションや首都圏のオフィスビル中心に3万人規模のサンプリング活動を展開する。
スマホやテレビでスポーツコンテンツが見られるDAZN(ダゾーン)の年間視聴無料パスやLINEポイント100ポイントが抽選で当たるキャンペーンも実施し「仕事の最中だけでなく音楽ファン・スポーツファンなどにも広がるように2つ目の波、3つ目の波ということで年間通じてバックアップしていく」。