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日本農業新聞 7/20(木) 7:01配信
猛暑が続く中、調味料メーカーが早くも秋冬向け鍋つゆ新商品のPRに乗り出している。今年は国産野菜だしや豆乳をたっぷり使った、400円を超える高単価商品が主流だ。新たな食材と組み合わせたアレンジ鍋の提案や、小人数家族向けに容量を減らすなど工夫で需要の獲得を狙う。
ミツカン(愛知県半田市)は、素材にこだわった新ブランドの鍋つゆ「ナベ ザ プレミアム」(750グラム、486円)を、来月3日から販売する。「濃旨(こいうま)キムチ」と「焙煎(ばいせん)ごま豆乳」の2種類。みそ、豆乳は国産を使用。従来品と比べてみそは3倍、練りごまと豆乳は5倍と豊富に使うことで濃厚な風味を追求した。
「鍋つゆ市場は400円以上の高価格帯が伸びており、品ぞろえを強化した。今期売り上げは前年比2桁増を狙う」と同社。また「鍋で一日分の野菜を摂(と)ろう!」とうたい、トマト、カボチャ、ブロッコリー、カブといった鍋には珍しい野菜を用いたレシピ提案も行う。
「健康」「国産」をうたう新ブランドを立ち上げたのは、調味料メーカーのダイショー(東京都墨田区)。来月1日発売の「ごくベジ 野菜豆乳鍋スープ」(600グラム、432円)は、豆乳をベースにジャガイモやタマネギ、ショウガ、ニガウリ(ゴーヤー)など10種類の国産野菜から取っただしを使用。健康意識の強い50代以上をターゲットに「化学調味料を使わない、優しい味に仕上げた」と同社。価格は従来品よりやや高めで、量目は2、3人向けに減らした。
味の素(東京都中央区)は、固形式つゆの素「鍋キューブ 10種の野菜だし鍋」(72グラム、410円)を来月7日から販売開始する。コンソメ仕立てで、キャベツ、ニンジン、タマネギなど10種類の野菜から、うま味のエキスを抽出し、こくを深めた。「昨年、鍋つゆ市場は野菜高騰で苦戦したが、手軽な商品の需要は底堅く、中長期的には有望な分野」(同社)と期待する。
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NEWSWEEK 7/13(木) 7:00配信
<イタリアのラクイア大学の研究チームは、「チョコレートやココアは、ヒトの認知機能を保護し、様々な認知機能の低下を抑える栄養補助食品になりうる」との見解を明らかにした>
チョコレートやココアの主原料であるカカオ豆に含まれている"フラバノール"は、ポリフェノールの一種で、心臓への血流量を高めたり、血栓を防止したり、細胞損傷を抑えるなどの健康効果が認められている。
イタリアのラクイア大学の研究チームは、学術雑誌『フロンティアズ・イン・ニュートリション』において、ココア豆に含まれるフラバノールがヒトの認知機能にもたらす効果について研究結果を発表し、「チョコレートやココアは、ヒトの認知機能を保護し、様々な認知機能の低下を抑える栄養補助食品になりうる」との見解を明らかにした。
この研究結果によると、フラバノールを摂取した後、情報を一時的に保持して処理するワーキングメモリ(作業記憶)が増大したり、視覚情報の処理が改善するなど、認知能力に有益な効果が、被験者の多くに認められた。また、一般に、睡眠不足によって認知障害を招くことがあるが、睡眠不足の翌朝にココアを摂取した女性には、このような認知障害が起こりづらかったという。
一連の研究結果のうち、とりわけ研究チームを驚かせたのは、「高齢者に毎日、フラバノールを摂取させると、認知能力が改善した」ことだ。注意力、処理速度、ワーキングメモリ、言語能力などの要素において大きな効果があったが、記憶力が低下しはじめている高齢者ほど、その効果は顕著であった。
研究チームは、このメカニズムを解明する上で、フラバールが海馬の『歯状回』への血流量を血流量を増加させる作用に注目している。脳の中で学習や記憶に重要な役割を果たす『歯状回』は、加齢によって機能低下しやすいことから、加齢に伴う記憶力低下の一因とみられてきた。ゆえに、この研究結果は、『歯状回』への血流量を増加させるフラバールによって高齢者の認知能力が改善する可能性を示すものと考えられよう。
いわずもがな、ココアやチョコレートは、フラバノールだけでなく、カフェインやテオブロミンといった成分のほか、砂糖や牛乳なども含まれており、高カロリーな食べ物。ちなみに、この研究チームでは、フラバノールが豊富なダークチョコレートを推奨している。肥満の原因にもなりうるため、過度な摂取は控えながら、身近な嗜好品でもあるチョコレートを賢く摂取してみてはいかがだろう。
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毎日新聞 7/1(土) 10:52配信
インスタントラーメンは日本で生まれ、いまや「国際食」の地位を確立した。アジアの経済発展に伴い、世界需要は右肩上がりを続けてきたが、ここ3年は減少局面に転じている。「熱」が冷めてきた理由を探った。【今村茜、北京・赤間清広】
◇アジアの宅配システム発展が逆風 中国は2割減
世界ラーメン協会(本部・大阪)によると、2016年の世界需要は974億6000万食となり、2年連続で1000億食の大台を割り込んだ。中でも落ち込みが目立つのが、世界市場の約4割を占める中国。13年に460億食超の需要があったが、16年は385億2000万食にとどまった。わずか3年で2割近くも急減したことになる。
「買う人が年々少なくなっている。売り場の棚を四つから三つに減らしたよ」と、北京市内の大型スーパー担当者。イメージを改善しようと、地場メーカーも「化学調味料は無添加」など健康面のアピールに力を入れ始めたが、「消費者に染みついた『体に良くない』という悪印象はなかなか改善しない」(担当者)。
イメージだけの問題でもない。地元紙「中国消費者報」は「インスタントラーメンの苦境は複合的な要素が絡み合っている」と指摘し、中国経済の不振で、根強い顧客だった出稼ぎ労働者が減少しつつあることが響いていると分析する。
強力な「ライバル」の出現も追い打ちをかける。中国では都市部を中心に宅配システムが急速に発展。ファストフードや人気レストランのメニューも自宅や勤務先で受け取れるようになった。湖北省の公務員、熊婧さん(30)は「電話一本でいろんなメニューを食べられるから、わざわざインスタントラーメンを食べる必要がない」と話す。
他のアジア諸国でも宅配システムの発展は逆風だ。ベトナムでも需要は頭打ち。「最近は夜でも作りたてのフォーを届けてくれる」。ハノイ市内に住むブー・アンさん(27)はここ数年、インスタントラーメンを食べていないという。
逆に2年連続で需要を伸ばしているのが日本だ。日本では食の多様化が進んだ00年代に需要増が止まり、停滞局面に入った。しかし、各社は消費者の健康意識の高まりを逆手に取り、脂質や塩分をカットした商品を投入。マイナスイメージをはね返してきた。
日清食品は09年、カロリーを抑えて麺に食物繊維を練り込んだ「カップヌードル ライト」を発売し、女性客取り込みに成功。脂質と糖質を半分近くカットした「カップヌードル ナイス」は今年4月の発売から約1カ月で累計1000万食のヒット商品となった。
明星食品は15年から糖質を抑えた「低糖質麺」シリーズを展開。16年には東洋水産が塩分25%減の「うまいつゆ 塩分オフ」シリーズを、エースコックが「だしの旨(うま)みで減塩」シリーズを投入し、血圧を意識する中高年層に受けている。
コンビニの棚争いが激化し「次々と新商品を投入しなければ飽きられる」(日清食品広報)という危機感から商品の開発競争が加速。銘柄数は3年間で2割増え、16年は1576商品と過去最多だ。
日本からのインスタントラーメン輸出国数は50を超える。欧州ではスプーンとフォークで食べられるよう麺を日本の半分の長さにするなど、各社がアイデアと工夫で市場を切り開いてきた。エースコックは、海外の食品協会などと協力し、安全性をアピールする活動を始めた。
手軽で安価な食べ物から、健康的でおしゃれな食べ物に--。日本の新たなトレンドを海外に広め、「国際食」の意地を見せることができるか。
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産経新聞 6/30(金) 7:55配信
淡路島観光協会と洲本温泉観光旅館連盟女将の会は29日、淡路島の夏の味覚ハモを祇園祭でにぎわう京都の街でPRする「はも道中」を京都市東山区の八坂神社周辺で7月5日に行うと発表した。イベントに合わせ、洲本市出身で京都府の山田啓二知事への表敬訪問も予定している。
7月1日から始まる祇園祭は「はも祭り」とも呼ばれ、古くから祭りのシーズンには淡路島のハモが欠かせない食材として重宝されてきた。淡路島は「御食国(みけつくに)」として朝廷にさまざまな食べ物を献上してきた地域でもあり、祭りに合わせて同協会などが毎年7月に実施してきた。
当日は白装束姿の同協会職員らが淡路島で獲れたハモを入れたかごを担いで同神社に向かって約800メートル練り歩いた後、神社に奉納する。境内でハモの骨切りの実演を行うほか、淡路島産タマネギ入りの「ハモすき」300食を振る舞う。
記者発表で女将の会の木下圭子会長は「淡路島のハモは京都と深い縁がある。キャンペーンを通して御食国としての淡路島のイメージをPRしたい」と話した。
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京都新聞 6/26(月) 11:50配信
大津市が、飲食店で食べ切れない料理を自宅に持ち帰る容器「ドギーバッグ」の推奨を始める。食べられるのに廃棄される食品ロスは全国で年間621万トンに上り、市は食品の有効利用や生ごみ削減につながると期待する。ポスターを作成して市内の店舗に協力を呼び掛ける予定で、「食べ残しを防ぐ文化を大津に根付かせたい」とする。
ドギーバッグは米国など海外で普及し、客が恥ずかしくないよう「犬に食べさせる」名目で持ち帰るのが語源という。食中毒のリスクについては、店でなく客の「自己責任」とされる。容器の種類は問わない。
日本ではあまり浸透しておらず、食品ロスの削減を目指す自治体間ネットワーク事務局の福井県によると、自治体が料理の持ち帰りを推奨するのは全国でも珍しいという。
大津市は正しいドギーバッグ使用を推奨するとして、市内店舗に配るポスターを作成する。持ち帰りのメリットを伝えるほか、刺し身などの生ものは避ける▽清潔な箸で容器に入れる▽帰宅後は早く食べる―など消費者庁が作った留意事項を簡潔に説明する。食べ残しの処理費用が不要になり、店への利点もあるとして、市は商工会などを通じて協力店舗を募る方針。市民にも、広報誌やホームページを通じて周知を図る。8月ごろには家庭ごみに食品廃棄がどれだけあるか、抽出調査を行う。
食品ロス削減は国連の持続可能な開発目標「SDGs(エス・ディー・ジーズ)」にも明記されている。市はSDGsへの取り組みを推進する考えで、越直美市長は「米国のように、気軽に料理を持ち帰る風土ができれば」と話している。