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　梅雨が過ぎ、暑い夏がやって来ました。夏はどうしても冷たいものが食べたくなります。水分と栄養がたっぷりの果物もおいしい季節です。

　薬膳では、食べ物が「寒」「涼」「平」「温」「熱」の5つに分類されています。果物はほとんどが「寒」か「涼」に属し、体を冷やす食材です。

　特に、旬を迎えるスイカやメロン、パパイヤは、薬膳では体を冷やす食べ物とされています。通年で出回っているバナナやグレープフルーツ、キウイフルーツも同様に、体を冷やす作用があります。

　夏はみずみずしい果物を欲するものですが、冷房の効いた部屋で「冷」や「涼」のものばかり食べていると、必要以上に体が冷えてしまうのです。

　そんな中で、今まさに旬を迎えた桃と、旬が終わろうとしているサクランボは、数少ない「温」に属する果物で、体を温める作用があるとされています。

　桃は体を温めるだけでなく、血行を促進して消化機能の働きを高めてくれます。また、体を潤す作用もあるので美肌作用が期待できます。夏の冷え性や乾燥肌に悩む方にぴったりな果物です。

　ちなみに、そのまま食材として食べることはありませんが、桃の種の中身は「桃仁（とうにん）」という生薬に使用されます。桃仁は血巡りを良くして、シミ・クマの改善や、女性ホルモンのバランスを整える働きがあるとされ、「桂枝茯苓丸（けいしぶくりょうがん）」「桃核承気湯（とうかくじょうきとう）」など、婦人科系の漢方薬に配合されていることが多いです。

　桃は、果物としても、生薬としても、女性の強い味方といえるでしょう。これから本格的な旬を迎える桃を楽しんくださいね。

【簡単薬膳レシピ「桃モッツァレラ」】

　桃とモッツァレラチーズをスライスして、黒こしょう、オリーブオイルをかけるだけ。ちょっとおしゃれな前菜やサラダ代わりにお勧めです。桃とチーズには体を潤す作用があり、オリーブオイルは便秘解消に効果があります。

　かつて、「10秒チャージ、2時間キープ」のキャッチフレーズで一世を風靡した「ウイダーinゼリー」。

　森永製菓が製造・販売し、1994年の発売以来「ウイダー」の略称で親しまれてきた同商品だが、2018年3月の出荷分から商品名は「inゼリー」(インゼリー)に変わり、ウイダーという名前はひっそりと削除された。パッケージ前面のロゴも森永のエンゼルマークに切り替えられている。

■実は数年前から「ウイダー隠し」状態

　「消費者の多くは、パッケージの形と目立っている前面の『in』の文字でブランドを判断している」(森永製菓)というだけに、販売への悪影響はほとんどないようだ。

　実は広告などでは数年前から「戦略的ウイダー隠し」といえる状況が続いていた。2014年に、栄養別に訴求するパッケージからカロリー別パッケージに大幅リニューアルしたときから、マーケティングに関してはインゼリーという呼び方に統一していたという。販売が振るわなかったためパッケージは栄養別の訴求に戻したものの、呼び方は継続していた。

　ゼリー飲料の代名詞となっていたウイダー。このタイミングで商品からウイダーの名前とロゴを削った背景には、「これから全社的に健康系の事業に力を入れていく中で、中心の商品になっていくインゼリーにエンゼルマークをつけて、森永ブランドの認知向上を狙いたい」(同社で健康部門のマーケティングを担当する佐藤実氏)という考えがある。

　国内では消費者の健康志向が高まり、関連商品は業界の中でも数少ない成長分野だ。特にインゼリーの販売はここ数年絶好調で、森永の好業績の立役者となっている。

　販売については伸び率しか公表されていないものの、2017年度までは3年連続の2ケタ増。同社の健康部門の売上高は、354億円のうち「約7割がインゼリーの売り上げで成り立っている」(会社側)という。健康部門はこの3年間で7割も売り上げを伸ばした。

　全社で見ても、2017年度の売上高の増収分55億円のうち、健康部門が8割超を占めた。成長が“ウイダー頼み”になっていたというのが実情だ。

　森永では、健康部門に高カカオ(カカオ分70％以上)のチョコレートなど菓子部門の一部商品を加えた商品群の売上高を、2020年度までの3年間で全体の50％以上(現在は42％)にまで押し上げようという目標がある。インゼリーはその牽引役という位置づけだ。

　そもそもウイダーは、米アリゾナ州・フェニックスに本社を置く、プロテインやサプリメントなどの販売を手掛ける企業の名前。著名なボディビルダーの故ジョー・ウイダー氏が1936年に創業した。

　森永製菓は健康分野の事業に参入するために、1983年にウイダー社と事業提携を開始。同社のブランドを使用したプロテインなど健康・栄養食品の日本での製造・販売権を得た。

　当初は、全国各地のボディビルジムやスポーツ店に商品を売り込むなど、一般消費者向けというより、ボディビルダーやアスリートを対象にしたビジネスを展開していた。健康分野の事業でウイダーブランドを使用したのは、「お菓子メーカーのイメージと距離を置くため」(佐藤氏)だったという。

■「inゼリー」は森永の独自商品

　現在、森永は粉末状のプロテインやサプリメントをウイダーブランドのライセンスで手掛けている。ただ、インゼリーは森永製菓が独自に開発した商品。ウイダー社との交渉の末、ブランドを切り替えることになったという。

　取材に対し、交渉の詳細は明らかにしなかったが、「契約上は問題がなくなった」(会社側)。ロゴが外れることで、売上高に対し一定率を払っていたライセンス料の負担もなくなる。

　また、ウイダー社との契約は2030年まで続く一方で、契約が切れたときのリスクを考慮して、早めのブランド切り替えで森永ブランドとして根付かせたいという狙いもありそうだ。

　佐藤氏は「商品の認知率はもう9割に近く、スポーツイベントの協賛などで(ウイダーの)ブランドロゴをこれ以上露出しても広告効果としては薄い」と話す。今後も、栄養別の訴求を強化して販売増を狙う計画だ。

　これまでは主に20～40代男性の食事代わりの需要が多かった。だが間口を広げようと、女性誌に鉄分やタンパク質の摂取ができるという広告を載せたり、産婦人科で配布される冊子に、つわりで食欲がないときの栄養補給品として訴求したりしているという。高齢者にも、あまりかまずに摂取できる点をアピールする。

　収益性の高まったインゼリーを成長の武器にできるか。

　生活情報誌「オレンジページ」などを発行するオレンジページ（東京都港区）の企画「くさりかけ野菜事典」が話題になっています。長期間保存して傷みかけた野菜について、食べられるかどうかの見分け方を解説するとともに、おいしく食べるための調理法も紹介しているからです。

　SNS上では「野菜の傷み具合でどこまで食べられるかが分かり、すごく役立った」「自炊してる人に必要なのに、なかなか巡り会えない情報」「調理上の衛生面とか大事なところをきっちり抑えている」と評価する声が上がっています。どんな企画なのでしょうか。

「くさりかけ野菜事典」は、オレンジページが2016年3月に初版を発行した「ゆる自炊BOOK」（164ページ、本体価格1204円）の企画の一つです。事典では例えば、キュウリについて「しなしなすぎて、これを生で食べるのはちょっとな～……」という時には、「じつは漬けもの向きな状態になってます。手軽に浅漬けを作っちゃおう！」のように、通常のレシピ本やインターネットでは見つけることが難しい情報を紹介しています。

　気温や湿度が上昇し、食べ物が傷みやすくなる季節でネットユーザーの関心も高く、ツイッターの投稿は、リツイートが6700件、「いいね」が9700件を超えました。企画の概要や背景を同社の担当者に聞きました。

Q.「くさりかけ野菜事典」とは。

担当者「スーパーなどで購入した野菜を使い忘れ、冷蔵庫の中で長期間保存してしまった経験は、誰しもあると思います。そのような野菜について『食べられる』『食べられない』のジャッジポイントと、どのようにして料理をするかのアドバイスをまとめたコラムです」

Q.どのような野菜について解説していますか。

担当者「1回では使い切れないことが多い、アオジソの葉、ショウガ、ネギ、まとめ買いすることが多い、キュウリ、ジャガイモ、ナスなど26種類の野菜について解説しています」

Q.なぜ、傷みかけの野菜に着目したのですか。

担当者「自炊生活を始めて必ず一度は体験するのが、忙しくて料理ができない日が続いた時に、食材を最後まで使いきれずダメにしてしまうことです。その中でも特にダメにしがちな『野菜』に着目しました」

Q.「ゆる自炊Book」はどこで購入できますか。

担当者「書店やアマゾンで入手可能です」

■「喫茶店が減る時代」に店舗を拡大

　あまり知られていないが、今年は「コメダ珈琲店」(コメダ)が創業して50年になる。1968年2月1日に名古屋市の下町・那古野(なごの)に開業した小さな店が始まりだ。
　たった1つの店が半世紀で巨大化した。現在、コメダの国内店舗数は795店、海外を加えて800店だ(2018年4月末現在)。これは首位「スターバックスコーヒー」の1342店(2018年3月末現在)、2位「ドトールコーヒーショップ」の1124店(2018年3月末現在)に続く国内3位。上位2ブランドとはまだ差が大きいが、かなり背中が見えてきた。

　一方、国内の喫茶店数は大幅に減った。総務省統計局の経済センサスをもとにした全日本コーヒー協会資料によれば最盛期の1981年には15万4630店を数えたが、最新データでは6万9983店(2014年)。30年余りで半分以下になった。

　なぜ喫茶店が減る時代に、コメダは店舗拡大できたのかを、多方面から考察したい。今回は経営指標ではなく「消費者心理」の視点で考えてみよう。

「カッコつけないで行ける」店
　筆者のコメダ取材歴は10年以上になる。『日本カフェ興亡記』(2009年、日本経済新聞出版社刊)という著書を上梓するため、まだ店舗数300店台だった同社の取材を始めた。当時は東京都大田区に出店(2007年)していたが全国的には無名に近い存在。ただし名古屋での知名度は抜群で、地元在住の40代のビジネスパーソン(取材時)はこう話した。

　「コメダのよさは、変にカッコつけないところ。仕事やプライベートで改まった話をする場合はともかく、地元の友人などと一緒のときは普段着感覚で使える」

　いま振り返ると、このコメントはコメダの本質をついていた。「カッコつけない店」だったからこそ、コメダは全国展開でき、全世代が使える店になったのだ。メニューでもカッコよさは打ち出さない。たとえば「ピッツア××」ではなく「コメダ特製ピザ」となっている。

　それは創業者の加藤太郎氏(現珈栄舎社長)のめざした道だ。「コメダは、喫茶店を自宅の居間や会社の応接室の延長線上で使う名古屋のお客さんと向き合ってきた」と話した加藤氏は、コメダの役割を「気軽に飲食できて、くつろげる場所」と位置付けた。以前の取材では「コメダは喫茶業の業態を取っているが、その本質は“貸席屋”」とも語った。