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精美の食べ物ブログ！鬼滅缶で“出てくる楽しみ”など 外出自粛が大打撃を与える自販機の生き残り策 大手飲料各社のトップが考える
食品新聞 1/6(水) 6:06
ダイドードリンコが人気アニメ「鬼滅の刃」とコラボした缶コーヒー（以下、鬼滅缶）は、同社飲料事業の売上げの約8割を占める自動販売機（自販機）の活性化にも貢献した。 同社自販機の販売実績は、鬼滅缶発売前の1－9月累計で10％程度落ち込んでいたのが、10月5日の発売後に好転。10月単月に5・3％増（うちコーヒー飲料は19・4％増）、11月単月に6・4％増（うちコーヒー飲料は11・2％増）と息を吹き返した。 鬼滅缶・全28種類のうち8種類は、自販機専用商品。スーパーやネット通販だけではコンプリートできず普段自販機を使用しないユーザーを誘導し“どのキャラクラーが出てくるかわからない楽しさ”も創出された。 自販機での購入の様子を伝える動画が多数配信されるなど話題喚起にもつながっている。 このような活性化は一時的との見方が大勢を占めるが、“出てくる楽しみ”という自販機ならではの魅力の一端を示したのも確かだ。 現在、自販機市場は新型コロナウイルスに伴う外出自粛で都心部やオフィスなどの多く人が集まるロケーションを中心に売上げが急落し厳しい状況に置かれている。 この状況について「そもそもダウントレンドにあり状況が変わったわけではなく、3年分くらいの落ち込みが一気に加速した」と指摘するのは、サントリー食品インターナショナルの木村穣介取締役専務執行役員ジャパン事業本部長。 「自販機事業は小売業なので1店舗あたりの売上げが毎年下がるようではダメ。ダウントレンドに創意工夫して抗うのが経営だと思っている」と発破をかける。 ポッカサッポロフード＆ビバレッジの征矢真一社長も「コロナは我々の弱いところを突いてくるように感じた。もともと構造改革の必要のあった自販機の課題がコロナによってあぶり出されて崩れてしまった。まだ時間があるから大丈夫と対策を先延ばしにしていたところの落ち込みが一気にきたような印象だ」と語る。 生き残りの道としては、自販機チャネルを一括りに考えるのではなくロケーションごとに細かくみていく方針だ。 「お客様に自販機を通じてソリューションを提供していく。ITやデジタルの力を借りてロケーションごとに最適化を図り、既に試行錯誤して売上げアップのためにやるべきことが見えてきたため今後はそれを粛々とやっていくだけ」（サントリー木村専務） 「自販機・外食ともにロケーションによって優劣が鮮明に出たため、自販機では可能性の薄いところから撤退し売れる場所に注力していく。自販機を一括りで捉えるのは誤りであり、自販機の中には売上げが前年を越えているところもある」（ポッカサッポロ征矢社長）とそれぞれ意欲をのぞかせる。
自販機のロケーションについて、オフィスでの回復が至難と判断するのはアサヒ飲料とキリンビバレッジ。 「リモートワークが定着するとオフィスに人が戻るのはなかなか難しい。ただし総需要が戻らないということではないので回復の余地はある。我々がやるべきことは自販機の機能をもっと強化することにある」（アサヒ飲料・米女太一社長）。 「都市部のオフィスは間違いなく減少していくと思うが、郊外は都市部に比べ底堅く推移する可能性はあると思う」（キリンビバレッジ・堀口英樹社長）との見方を示している。 アサヒ飲料では、今後の強化策の一例として、キャッシュレス自販機をはじめ、「三ツ矢サイダー」をマイナス5℃前後で販売する「氷点下自販機」や試験的に行っている食品併売自販機などを挙げる。 キリンビバレッジはサービス面に活路を見出す。 「かつてはお金を入れると商品がでてきた1つのマシンだったかもしれないが、今はそうではなく、お客様とのマーケティング接点であり、様々な情報やサービスが提供できる。効率性の点では、オペレーションにIoTを導入していく可能性がある」（キリンビバ堀口社長）との考えを明らかにする。 JR東日本の駅構内などで自販機を展開しているJR東日本ウォータービジネスは、約8000台の「アキュア」ブランドの自販機のうちイノベーション自販機を約400台取り揃える。 同社は今後、このイノベーション自販機で「商品を販売していく以外に通信ネットワークを多岐に活用していきたい。まだ自販機には様々な可能性があるので、駅ナカで色々なトライアルを実施したい」（竹内健治社長）と意欲をのぞかせる。 全国88万台と業界最大規模の自販機台数を誇るコカ・コーラシステムはコカ・コーラ公式アプリ「Coke ON」に引き続き注力の構え。「Coke ON」対応のスマホ自販機は36万台に上り、昨年5月には「Coke ON」のダウンロード数は2000万を突破し、スマートフォンアプリ向けの飲料アプリとしてはNo.1のダウンロード数となった。
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精美の食べ物ブログ！クリスマスの乾杯飲料にも鬼滅効果 「鬼滅の刃シャンメリー」が大幅増加 トンボ飲料
食品新聞 12/24(木) 9:16
「鬼滅の刃」効果で缶コーヒー、即席麺、チョコバー、ガムなど多くのコラボ商品が売れる中、クリスマスの乾杯飲料として知られる「シャンメリー」もその恩恵にあずかっていた。 “クリスマスにシャンメリー”の発祥の地とされる富山県に本社を構えるトンボ飲料は今年、「ポケモン」「名探偵コナン」「ドラえもん」の各キャラクターをあしらったオリジナルラベルとともに「鬼滅の刃」のオリジナルラベルを発売したところ10-12月のシャンメリー販売数量は前年同期比70％増を記録した。 「『鬼滅の刃シャンメリー』は当社シャンメリーの中で過去最高の販売数には届かなかったものの、近年の販売数と比較すると巣ごもり需要などの影響もあり大幅に増加した」（トンボ飲料）という。 シャンメリーは、全国シャンメリー協同組合の登録商標で組合に加盟する全国の中小企業がクリスマスに向けて製造する炭酸飲料。 「中小企業の生産分野品種」として法律に定められているため大企業は生産しておらず、全国シャンメリー協同組合加盟の地元中小企業が製造する限定品でもある。 360mlガラス瓶と“ポン”という開栓音のするキャップが特徴で子ども用のイメージが強いが、世代を超えて家族で楽しめるノンアルコール飲料としても適している。 シャンメリーの原型の誕生は1947年にさかのぼり。戦後間もない東京で進駐軍が楽しげに飲むシャンパンをヒントに、東京の飲料会社が製造を開始したのがはじまりと言われている。 当時は、お酒ではないシャンパンとして「ソフトシャンパン」と呼ばれていたが、フランス政府から「シャンパン」の名称の使用禁止を求める動きが起こったため、それに替わる名称として1972年に「シャンパン」の「シャン」と「メリークリスマス」の「メリー」を合わせてシャンメリーが考え出された。 シャンメリーは当初、夜の歓楽街の料飲店が販路で大人向けのソフトドリンクやお土産物として販売されていた。 シャンメリーがスーパーに売られクリスマスの定番になったのは、トンボ飲料の翠田康志氏（現・会長）が開栓時の“ポン”という賑やかな音や炭酸のきらびやかなイメージはホームパーティにも適していると大手スーパーに提案したことが契機になったとされる。
精美の食べ物ブログ！新CMに大野智さん ポパイに扮し「オリーブミルク鍋」紹介 J-オイルミルズ
食品新聞 12/23(水) 15:09
J-オイルミルズは19日から、「AJINOMOTOオリーブオイル」シリーズの新CM「Let’s OLIVE！冬」篇の放映を開始した。 大野智さんが人気キャラクター「ポパイ」に扮する「さとしポパイ」が話題となったTVCMの第4弾。今回は「さとしポパイ」と、ポパイの恋人「オリーブ」がこたつに入りながら夕飯のメニューを話し合い、温かい「オリーブミルク鍋」を訴求する。 CMメニューの「オリーブミルク鍋」は、仕上げのオリーブオイルとミルクで、コクとまろやかさが引き立ち、寒い冬にぴったりの一品。同社HPのオリーブオイル特設ページ「Let’s OLIVE」でもレシピを紹介する。
精美の食べ物ブログ！業務スーパー事業が前年比21.1％増 神戸物産、二ケタの増収増益
食品新聞 12/21(月) 13:51
神戸物産の20年10月期の連結業績は、売上高が前年同期比13.8％増、営業利益24.0％増、経常利益21.7％増、当期純利益24.8％増。積極的なM＆Aや商品開発を行い、グループ全体の競争力を向上。第2四半期には、新型コロナウイルスの影響により内食需要が急増し、売上高が飛躍的に伸長した業務スーパー事業が牽引した。また下期から外食事業のクックイノベンチャーを連結範囲から除外した結果、売上総利益、販売管理費が減少し増収増益となった。 セグメント別では、主力事業の業務スーパー事業は売上高3201億1000万円、前年比21.1％増。当期は関東エリアや九州エリアを中心に新規出店を進めた。出店52店、退店18店、純増43店となり、総店舗数は879店舗。商品戦略として国内グループ工場を23工場に拡大したほか、自社輸入商品等の増強を図り、引き続きPB開発に注力。PB品がメディアに取り上げられたことや内食需要の高まりもあり新規顧客を獲得したことで、67か月連続の100％超えを達成した。 外食、中食の神戸クック事業は売上高20億5400万円、6.0％減と減収減益になった。ビュッフェ業態は営業時間の短縮や休業が響いたが、中食業態は主に業務スーパーに併設した店舗展開を行い好調に推移した。 大型バイキングチェーン「神戸クック・ワールドビュッフェ」の当期店舗数は出店3店、退店8店、純減5店となり総店舗数は17店舗。中食業態の「馳走菜」は出店15店、退店0店、純増15店と順調に出店した結果、総店舗数は25店舗になった。 新年度の21年10月期は引き続き業務用スーパー事業の成長を見込むものの前期に売上高の4.6％を占めるクックイノベンチャー事業が連結から除外されたことで売上高は前年並みを計画する。業務スーパー事業では関東、九州を中心に45店舗の純増を目指し、さらなる売上拡大を目指す。 なお、20年10月期を初年度とする中期経営計画は業績好調を受けて、最終の22年10月期売上高を3580億5000万円、営業利益260億円、ROE毎期20％以上に上方修正した。
精美の食べ物ブログ！GoTo全国停止 帰省自粛を懸念する地方 スーパーからは「年末商戦の見通しが立たない」声も 時短要請で都市部打撃
食品新聞 12/18(金) 6:26
「Go Toトラベル」の全国一斉停止が決まり、飲食店への営業自粛要請の動きも各地で広がっている。消費者が外出を控えれば再び巣ごもり需要が活発になるという見方もあるが、地方においては帰省者の減少も予想され、不安と期待の入り混じった年末商戦を迎えることになる。 近畿北部を地盤とするスーパー、さとうの佐藤総一郎社長は「今年の年末商戦は見通しが立たない」と話す。同社が展開するエリアでは例年の年末であれば、帰省客によって人口が2倍になる地域もある。今年の盆も帰省を自粛する動きは見られたが、年末年始の移動人数はその比ではなく帰省者が減ればそれだけダメージも大きい。一方で「家庭内消費は底堅い。外食を控える分、家でごちそうをという思いはより強まるのでは」（佐藤社長）との期待もある。 旭食品四国支社の槇山勝則支社長は「12月の売上げは20日以降の数字に左右される」と説明する。今月は前年より営業日が1日多いこともあって、前半は5～6ポイント上回り推移した。しかし四国への帰省者の動き次第で売上構成比の高い後半の数字が例年に比べ大きく変動する可能性がある。 帰省者が減れば、逆に都市部の消費は活発化するのだろうか。京都の菓子卸、相互の藤原弘社長は「京都市内は帰省せず残る人もいるだろうが、それよりも旅行客が減る懸念が大きいのでは」と指摘する。特に京阪神はインバウンド需要が消失し、頼みの綱であった国内観光客も「Go To」停止で年末年始は見込めない。 さらに飲食店の営業自粛で、書き入れ時である師走への期待もそがれた。大阪府は飲食店の時短営業要請の対象区域を大阪市全域へと拡大。広島県は広島市中心部の飲食店に対し、酒類の提供を午後7時までにするよう要請した。 料飲店を主要得意先に持つ大阪の酒類卸は「酒税改正を機に業務筋にビールを積極的に売り込みたかったが、コロナで思うようにいかなかった。年末に期待したが、それもできない」と途方に暮れる。家庭用で堅調を維持しているのはRTDなどの低価格商品ばかりで、「全体的には料飲店向けの構成比が高いビールが足を引っ張っている」のが現実だ。また、広島市の飲食店は「7時では営業するなというのと同じ」と憤る。 ここにきての感染拡大と行政からの矢継ぎ早の要請で、年末年始の商売に対する不透明感と不安感はあらゆる業態で増している。